教職大学院の特徴

本教職大学院の特徴として、メンタリング理論・方法をもとに教育研究活動が行われていることが挙げられます。具体的には以下のようになっています。

本教職大学院は、地域・学校の抱える教育課題を共有し、その課題解決に至るプロセスに、メンタリングの理念・方法を導入し、同僚性を構築或いは活性化して、「学び続ける教員」と「学びを支える教員」(中央教育審議会「教職生活の全体を通じた教員の資質能力の総合的向上方策について(答申)」平成24年)による「学び合いの関係性」を醸成し、地域・学校の教育課題の解決を図るとともに、中核的中堅教員及び若手教員が学校づくりに主体的・協働的に参画しうる資質能力の育成・向上を目指していきます。
ここでいう「メンタリング」とは、「主にカリキュラム、学習環境デザイン、生徒指導・教育相談、学級・学校経営、特別支援教育の各領域の知見を応用し、教職実践を同僚として支援し合い高度化すること」と定義できます。つまりこれまで層の厚いベテラン教員に主導されて行われてきた日常的・継続的なメンタリングを、中堅教員を中心に同僚性を構築或いは活性化する中で、研究的・実践的知見から補強し、高度化しようとするものです。
メンタリングを実施する中で、メンティとしての若手教員だけでなく、メンターである中堅教員自身が成長することや、メンタリングを受けた若手教員が、異動後、新たな学校においてメンターとして活動する傾向の強いことが知られています。単に一学校の抱える教育課題の解決のみを目指すのではなく、その解決のプロセスにメンタリングの理念・方法を取り入れることで、その学校のみで完結しない課題解決と同僚性活性化の手法の波及効果が期待できます。本教職大学院が目指すのは、そうしたメンタリングの理念・方法を通して、種々の教育課題の解決とともに、世代交代の急激な神奈川県下において、新しい学校づくりを支える「高度専門職としての教員」の資質能力の向上を図ることです。

本教職大学院では、学校の中核となりうる中堅教員と、それを支える新人教員が、それぞれ自律的にその役割を果たすとともに、メンター及びメンティとして協働しつつ「チームとしての学校」づくりに参画できる資質能力を養うことを目指しています。こうした観点から、本教職大学院では、現職教員学生と学部新卒学生は同じコースに所属し、両者は共に学んでいきます。

また、その他にも以下の特徴があります。

・講義は原則として午前中に実施(学校課題研究、集中講義を除く)
・地域の教育課題を学ぶ「教育改革の現状と神奈川の教育事情」
・時期、期間、学校が選択可能な学校実習(基礎実地演習)
・学校の予定に合わせて実施可能なチームメンタリング実地研究
・研究者教員と実務家教員の T・T による実習・課題研究の指導
・ICT 機器が整備された講義室、自習室(個人用机あり)
・タブレット端末の活用(授業記録・e ポートフォリオ)

教育実践専攻との違いは以下のとおりです。
 

教育実践専攻
高度教職実践専攻(教職大学院)
学位 修士(教育学) 教職修士(専門職)
専修免許 取得可能 取得可能
単位数 30単位以上 46単位以上
講義 2学期制
(1コマ90分16回)
6ターム制(2ヶ月1ターム)
((講義+演習)180分8回)
学校実習 なし(教育インターン) 10単位
提出論文等 修士論文 学校課題研究報告書
定員 85名 15名
その他 昼夜開講 現職教員は7年以上の教職経験並びに
2校以上の学校経験現場が必要
(1年間で修了する短期履修制度あり)

 

ストレートマスター(学部新卒学生)のメリット

基礎実習では、1年間を通して授業だけでなく、学級経営や校務などを経験することができ、教師として必要な資質・能力を総合的に高めることができます。実際の教育現場での学びは価値が大きく、将来、教育現場に立った時のギャップや困難が小さくなるというメリットがあり、学部新卒学生と現職教員学生が一緒に講義、実習を行うことで交流が深まることも魅力の一つです。

教職大学院を修了見込みの場合、自治体により教員採用試験の第1次試験の免除なども受けられます。

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